全身に渡る倦怠感・38度以上の高熱・つらい咳やくしゃみなどインフルエンザは学生や就業者にとって大きな影響を与えますね。
体調管理は万全にしているつもりでも、疲れた時や家族の間でインフルエンザや風邪のウイルスは防ぎきる事が出来ないかもしれません。
会社を休むことが強いられるつらい状況で考えてしまうのが、仕事の穴をどう埋め合わせるか、そして、休んだ分のお給料はどう影響するのかですね。
会社の就業規則によりますが、インフルエンザの場合一般には会社から出勤停止を命ぜられたり、医師の証明書を提出する事が求められる場合が多くあります。
ここでは、万が一インフルエンザにかかってしまった時に備えて、必要な情報・手段を押さえておきましょう。
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インフルエンザになったら、会社は出勤停止?
会社によっては規定が明らかな所もありますが、一般的にはインフルエンザにかかった場合、
高熱や咳・くしゃみなどの風邪症状が発症して5日間、解熱してから2日間は自宅療養を命じる会社が多いようです。
この数字は学校保健安全法に表されています。
その基準によると、インフルエンザについては、発症した後5日後で熱が下がってから2日間は学校を休まなければならないというものです。
もちろんこれは、就学者用に決められたものですが、会社にとっても準ずる事が出来る数字のようです。
厚生労働省も、インフルエンザ発症前日から発症後の3～7日間は鼻やのどからウイルスを排出するとしています。
その間は外出を控える必要がありますね。
病院でインフルエンザと診断された場合は、まず、会社に相談してよく確認し安心して自宅療養できる体制を整える必要がありますね。
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インフルエンザが治ったら会社には証明書を提出しなくてはいけない?
インフルエンザには季節インフルエンザ・新型インフルエンザの2つがあり、それぞれに幾つもの異なった症状があります。
やはり、症状が出たら、まずは医者に診断してもらってから正しい病名を確認しておく方が良いですね。
インフルエンザにかかった場合は、会社によっては医師の診断書や証明書の提出を求める所もあります。
これは、特にインフルエンザやノロウィルスなど感染後の危険度が高く、
会社にとって大きな影響を及ぼす事態を避けるため、医師の診断を会社が把握するための書類です。
一般的には、会社独自のフォームのものと医師が提供するものがあります。
具合が悪く会社に電話する時には、加えてこれら書類の必要を確認しておきましょう。
また、証明書には「医師の診断書」「通院証明書」「治癒証明書」があり、
医師がインフルエンザだと診断した・通院している・治癒した事をそれぞれ証明するので、どの書類が必要か確認しておきましょう。
インフルエンザになったら会社は有給になる?
有給休暇日数が残っている場合、会社は欠勤ではなく「有給」の手続きをしてくれる場合がありますが、ほとんどの場合は「欠勤」扱いになります。
しかし、インフルエンザの場合で少なくとも5日間は自宅療養が求められるとなれば、お給料にかなりの影響を与えてしまいます。
そこで、連日勤務日が続いている場合、4日目からは健康保険の「傷病手当」が適応される場合があります。
それでも減給はカバーしきれませんが、インフルエンザは大きな病気の引き金にもなる事もあると考え直して、この時ばかりは余計な事を考えず、しっかり治す事に焦点を合わせましょう。
まとめ
インフルエンザに掛かってしまった時は、まず医師の診察を受けて、その指示に従いましょう。
会社に報告する場合は、
①必要な提示書類があるかどうか
②どのくらいで治りそうか
③支障を来してしまう事の詫び
この3つを忘れずに行ないましょう。
その上で、一日も早い回復を目指しましょう。
また、有給を使う事は事前に提示が求められることが多いので、申請が通らない事があります。
また有給休暇の本来の目的は、リフレッシュする事ですから、病気のために使うのはもったいないかもしれません。
この辺りは、会社の判断とあなたのスマートな決定が求められそうですね。
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